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住まいのお金で失敗しない8か条

「今払っていけるか」だけでなく、今後発生する教育費や年収の上昇率等、最低でも考慮に入れるべき8つの項目。あなたの資金計画は大丈夫ですか?

その1 今後にかかる教育資金を計算に入れるべし。

子供を私立学校に通わせる事を計画しています。
やはり授業料が高いので住宅購入をあきらめなければいけないのでしょうか?でも家賃はもったいないし…

決してあきらめる事はありません。理論的に考えていきましょう。まず一口に私立学校といってもどの段階から通うのかが問題です。下記のデータをご覧ください。

公立 私立
幼稚園(3年間) 69万円 162.3万円
小学校(6年間) 184.6万円 835.6万円
中学校(3年間) 144.1万円 370.8万円
高校(3年間) 154.8万円 294.2万円
大学(文系・4年間) 242.5万円 376.9万円
795万円 2039.8万円

(平成18年度「文部科学省 子どもの学習費調査」より抜粋)

例えば一般的な進学例2パターンで費用の違いを確認してみます。

この2パターンでの教育費の差は約366万円となります。
つまり仮に年利2%程度の住宅ローンで35年払いをご利用になるのであれば、263万円購入価格の差が生まれる事になります。この差を確保してのお住まい探しであれば問題ありません。又、計画的な貯蓄や奨学金、教育ローンの利用などに加えて、住宅費・教育費のバランスを考えた資金計画を考えていけばきっと夢のマイホームは実現出来ますよ。

一般的な教育費に対して、ご自身がお考えの進学コースにより、どのくらい乖離が発生するのかを計算し、その差額を確保したお住まいを探すことにより、リスクは回避できます。

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